NYダウと金価格の比率にぜひ注目を！

　先週は、世界の株式市場が歴史的な暴落と歴史的な急騰を繰り返し、ジェットコースターに乗せられたようでした。新聞やテレビはトランプ大統領が仕掛けた「関税戦争」のせいだと報道しました。トランプ氏が「高い関税をかける」と脅せば、株式市場は暴落し、「９０日間猶予する」と言えば、一転して急上昇したからです。

しかし、株式市場の激動は、「関税」だけが原因なのでしょうか。

　そうではないと、米国のマネ―メタルズ社のアナリストであるマイク・マハリー氏は言います。「NYダウの株価指数と金価格の比率である”ダウ・ゴールド・レシオ”に注目すれば、もっと大きな物語が見えてきます」と。

　この比率は、NYダウの数値を、同じ日の金の価格（１オンス＝約３１ｇ）で割った数字です。言い換えると、ＮＹダウは何オンスの金に相当するかを示しています。先週の終値は、ＮＹダウが４０，２１３ドル、ロンドン市場の現物金価格は３，２３７ドルでした。したがって、ダウ・ゴールド・レシオは「１２．４」となります。

　この「１２．４」は歴史的に見て、どのように位置づけられるのでしょうか。下のグラフは、１９７５年から現在まで、５０年間の推移を示しています。２０００年の「４３」は、インターネットのブームで関連企業が軒並み暴騰した「ITバブル」の時の記録です。

　しかし、２００９年までは米欧など１４カ国の中央銀行が金の売却を申し合わせるなど、作為的に金価格が押し下げられていたので、その間の「ダウ・ゴールド・レシオ」は当てになりません。金価格が「足かせ」を外された２００９年以降の推移を考察すべきでしょう。

　２００８年のリーマンショックで世界金融危機が起きるとダウ・ゴールド・レシオが下がり、２００１２年には「５」台になりました。連邦準備銀行がドルを大量に発行して危機を脱すると、株式市場が上昇し、２０１９年には「２２」を超えました。

　しかし、翌年、新型コロナウィルスの感染拡大で世界経済が冷え込み、一気に「１２」まで下がりました。コロナ禍の厳しい規制が和らぐとともに、２０２１年から株式市場は再び上昇し、「AI（人工知能）」がもてはやされて、「２０」を何度も超える活況を呈しました。下がり始めたのは、２０２４年の米国大統領選挙の後からです。

　トランプ氏が「関税」を叫ぶ前から、株式の過大評価（バブル）を修正する動きが始まっていたと見るべきでしょう。先週の「関税」騒動は、バブルをはじけさせる「針」の役割を果たしたに過ぎないと、マハリー氏は見ています。

　世界最大級のファンドを率いるレイ・ダリオ氏は、４月８日の声明で「いま起きている問題は関税だけだと誤解してはいけない」と述べました。①政府や民間の債務が多すぎ、しかも急速に増えている、②既存の政治秩序が事態を解決できないため、民主主義が崩壊に向かっている、③米国が他の国々に従うべき秩序を示していた時代は終わり、世界の秩序も崩壊しつつある。

　「心に留めるべきは、私たちが今これらを目撃していることです。この種の崩壊は一生に一度しか起こりませんが、歴史上、何度も起こったことです」

　では、「ダウ・ゴールド・レシオ」が向かう数字は、いくつが妥当なのでしょうか。マハリー氏も、その数字を示していませんが、計算方法の説明で、こう語っています。

　――もしも、レシオが「５」になったとすると、NYダウが３７，５００にとどまった場合、金価格は１オンス＝７，５００ドルになる。NYダウが２０，０００ドルに下がった場合、金価格は１オンス＝４，０００ドルになる。

　レシオが「１０」なら、どうなるか。あるいは「８」なら、どうなるか。電卓を叩きながら頭の体操をしようかなと思います。（グラフはMoney Metals、サイト管理人・清水建宇）